人気スポーツブランドのナイキ(Nike)が、7,400人以上の従業員の給料をアップさせるという。

賃金格差の見直し

 ナイキ(Nike)が7,400人以上にも及ぶ従業員の給料引き上げる決断を下した背景には、しばしば言われてきた「男性気質」な社風によって従業員たちから職場環境の見直しや女性差別を訴えるクレームが相次いだから。

 男性社員の不適切行為や男女間での不平等な対応などを女性社員たちが告発したのだが、CEOであるマーク・パーカーがその訴えの一部を無視したことで、今年3月に謝罪。一連の騒動を受けて10人以上の幹部が退職した。

 社内問題が深刻化したために行われた社内調査の結果を受けて、ステレオタイプな社風を見直すためにも、世界中のナイキ全従業員の10%にあたる約7,400人の給与を引き上げることを米Wall Street Journalが報じている。

 従来の会社、チーム、個人の成績を反映させたボーナス制度から、会社の成績のみによるボーナス支給へと見直すという。(フロントロウ編集部)

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