シンガー兼俳優のセレーナ・ゴメスが自身の公式サイトを突然閉鎖した。大胆な行動をもって訴えたこととは? (フロントロウ編集部)

セレーナ・ゴメスが公式サイトをシャットダウン

セレーナ・ゴメスは米現地時間の6月2日火曜日、自身の公式サイトselenagomez.comを閉鎖した。

 彼女のこの突然の行動は、無実の黒人男性ジョージ・フロイド氏が白人警官(※)のデレク・ショーヴィン容疑者により首元を膝で8分46秒間圧迫されたことにより窒息死した事件を発端に全米各地および世界各国の都市にまで拡大した黒人に対する人種差別の撲滅を訴える抗議デモ「#Black Lives Matter(ブラック・ライヴズ・マター/黒人の命には価値がある)」に呼応したもの。

※事件後に懲戒免職となり、第3級殺人と第2級故殺の疑いで逮捕・起訴された。

画像: ©selenaogmez.com

©selenaogmez.com

 日本時間6月3日朝現在、セレーナの公式サイトにアクセスするとそこには、セレーナからのこんなメッセージが表示される。

「私の願いは、あなたが、私たちみんなが、どのようにして心と頭をオープンにしてお互いの声に耳を傾けることができるか、自分自身の心の内側を省みながらゆっくりと考える時間をもってくれることです。この国の壊れた社会に有意義な変化をもたらすべき期限はもうとっくに過ぎています。黒人の命には価値があります(Black lives matter)」

 日本時間の昨夜から、SNS上でプロフィール写真を黒一色に変更したり、黒一色の投稿を行なう海外ユーザーが続出していることに気づいた人も多いはず。これは、音楽業界から広まった「#Blackout Tuesday(ブラックアウト・チューズデー)」と呼ばれるストライキで、6月2日の火曜日は、ビジネスを一時中断し、黒人差別撤廃のために企業や個人それぞれがこの問題に考え巡らせ、できることを実行しようと発足した運動。

 セレーナの場合は、インスタグラムやツイッターには変更を加えていないが、自分の公式情報の更新やオフィシャルグッズの販売を行なう公式サイトの動きをストップすることで、「#Blackout Tuesday」に賛同した。

 このほかにも、この夏始動するセレーナ監修のコスメブランド、Rare Beauty(レア・ビューティー)の公式インスタグラムも「#Blackout Tuesday」への賛同を表明し、組織的人種差別に対して同社がどのように対抗し、変化を生み出すことができるを模索するとアナウンスした。

 セレーナはさらに、「#Black Lives Matter」をより深く知るためにチェックするべきアカウントや寄付すべき団体のアカウントとして、「@blklivesmatter」、「@whenweallvote」、「@colorofchange」、「@NAACP」の4つをメッセージ内でリストアップ。この数日前には、インスタグラムに下記のメッセージを投稿し、反人種差別を表明していた。

24時間かけて、起きているすべてを理解しようとした。誰が何と言おうと、起きてしまったことは取り消せない。だけど、私たちは行動を起こすことができるし、起こさなければいけない。長きにわたって、あまりに多くの黒人の命が奪われてきた。彼らはもっと報われる権利がある。彼らは声を聞いてもらう権利がある。私たちはもっと多くのことをしなければいけない。不正がまかり通り続けているなかで、黙って座っていてはダメ。#BlackLivesMatter#ジョージ・フロイドに正義を #息ができない(※※)
※※:亡くなったジョージ・フロイド氏が、警察官に押さえつけられながら訴えた言葉。現在行なわれている抗議活動のスローガンの一つとなっている。


リアーナも監修ブランドすべてを一時休業

 さまざまな分野の企業やブランドがビジネスをストップするなか、監修ブランドの営業を一時停止したセレブはセレーナだけではなく、シンガーのリアーナも自身がプロデュースを手掛けるハイファッションブランドのFENTY(フェンティ)をはじめ、コスメブランドのFenty Beauty(フェンティ・ビューティー)、ランジェリーブランドのサヴェージ×フェンティ(Savage X Fenty)も公式ショップや店舗を休業とした。

画像: リアーナも監修ブランドすべてを一時休業

 「#Blackout Tuesday」への一般人の参加に関しては、「ただ黒一色の写真を投稿するだけで、何かしたような気になってはいけない」という意見や「#BlackLivesMatterをタグ付けしてしまうと、逆にSNSを通じて情報を探しているデモ参加者たちの妨げになる」といった弊害もある。

 活動家たちの多くは、ただ黒い写真やハッシュタグを投稿する代わりに、デモ中に逮捕された大勢の参加者たちの保釈金を工面するための基金や人種差別撤廃を訴える非営利団体などに少しでも寄付を行なって欲しいとアドバイスしている。(フロントロウ編集部)

This article is a sponsored article by
''.