アメリカ発のアウトドア用品ブランドのパタゴニアが、11月25日のブラックフライデーに世界中の店舗で得た約11億円（1,000万ドル）にのぼる売り上げの100％を、地球を守る草の根の環境保護団体に寄付する。
パタゴニアは11月20日にブログで全額寄付の計画を明かしていたが、結果的にその総額は約11億円に達した。
日本支社は公式サイトで、「必要なものをご購入いただいたお客様が、地球への愛情を示すお手伝いをする日にしたいと考えています。未来の世代のために空気、水、そして土を守ろうとする日本の草の根の環境保護団体に寄付させていただきます。多くのこのような団体は、小規模で運営資金も厳しいにも関わらず、最前線で重要な活動を行っています。彼らを支援することは、いま、かつてないほど重要なことなのです」とコメントしている。
セレブ界でも広く愛されているパタゴニア。（左）パタゴニアのジャケットを着る女優のジェニファー・ガーナー／（右）パタゴニアの店舗を訪れた女優のジュリア・ロバーツ
パタゴニアは以前から環境保護に取り組んでおり、ブランド創設者のイヴォン・シュイナードはパタゴニアを含めて本当に必要ではないものは買わないよう発言。2015年には情報番組『トゥデイ』で、「リユース（再利用）やリサイクル（再生）って言葉を良く聞くが、リフューズ（断る）という考えも持たなくてはいけない。何かを買うことをリフューズする。いらないなら買わないことだ」と語った。
