HPVワクチン接種率が低い日本では、ワクチン接種への不安や疑問の解消は急務。オンライン診療「CLINICS」を運営する株式会社メドレーは、埼玉県産婦人科医会か開設した「HPVワクチン接種に関する無料相談」にCLINICSオンライン診療を無償提供をスタートした。(フロントロウ編集部)

日本のHPVワクチン接種率は1.9%、欧米では80%超えも

 HPVワクチンとは、ヒトパピローマウイルス(HPV)というウイルスの感染が原因で発症するがんを予防するためのワクチンで、主に子宮頸がんを予防するワクチンとして知られているもの。世界中で接種が進んでおり、欧米では男性も高い接種率を誇る国があるほど。

画像1: 日本のHPVワクチン接種率は1.9%、欧米では80%超えも

 一方、日本の子宮頸がん罹患率は増加傾向にあり、とくに30-40%代前半の比較的若い患者数が増えているが、日本でのHPVワクチンの接種率は極端に低いのが現状。

 世界保健機関(WHO)も接種を推奨しているHPVワクチンは、2020年11月時点で110か国で公的な接種が行なわれており、カナダやイギリス、オーストラリアなどの接種率は約80%が接種としているのに対し、日本の接種率は2019年時点で1.9%(3回まで接種済み)と、圧倒的な接種率の低さで先進7か国で最下位。

HPVワクチンを接種した女の子の割合
(2019年)
カナダ・・・83%
イギリス・・・82%
オーストラリア・・・79%
イタリア・・・52%
アメリカ・・・49%
ドイツ・・・43%
フランス・・・33%
日本・・・1.9%
出典:厚生労働省「定期の予防接種実施者数」

 この極端な状況を招いた背景にあるのが、HPVワクチン接種後の副反応と疑われる症状が問題視されて、約9年間定期接種推奨の休止期間が設けられたこと。その後の調査で副反応ではないという疫学的判断がされ、2022年4月から定期接種が再開されて1年を迎えたものの、接種率は伸び悩んでいる。

 世界全体では検診及びワクチンの普及により、子宮頸がんの罹患数は減る予測が立てられている一方で、厚生労働省のデータによると日本においては、年間約1万人が子宮頸がんに罹患し、約2,900人が亡くなっており、罹患数・死亡数ともに増加傾向にあるのが現状。

画像2: 日本のHPVワクチン接種率は1.9%、欧米では80%超えも

 そんななか2023年4月からは、より予防効果の高い9価ワクチンの公費接種も開始され、検診と同様にワクチンによる子宮頸がん罹患率の低下に期待が寄せられている。HPVワクチンについての理解を深め、不安や疑問の払拭や、正しい情報のもと打つ・打たないを判断できる環境づくりは急務となっている。

「わからない」を払拭する、HPVオンライン相談

 HPVワクチンの接種率低下を招く要因となっている、ワクチンへの疑問や不安。実際に、厚生労働省のデータによると、HPVワクチンについての考え方の調査では、41.3%の人が「わからないことが多いため、決めかねている」と回答している。

 このような情報不足を解消するため、さまざまな取り組みが進められているが、株式会社メドレーは、埼玉県産婦人科医会が開設したオンライン無料相談窓口に「CLINICSオンライン診療」を無償で提供。多忙な中でもより気軽に相談ができるようになり、さらに接種前の相談だけでなく、接種後もサポートしてくれる。

 相談をしたい場合、まずは埼玉県産婦人科医会の特設ページで、それぞれの医療機関の対応日時をチェック。オンライン相談では、専門のプログラムを受講し、認定を受けた医師が所属する12医療機関(埼玉県内)が対応する。
※2023年6月現在は、埼玉県在住者のみが対象

(フロントロウ編集部)

This article is a sponsored article by
''.