ハリー・スタイルズ、“銃犯罪根絶”のためツアーの収益金の一部を寄付
活動休止中のワン・ダイレクションのメンバーで、先日、待望のニューアルバム『Harry's House（ハリーズ・ハウス）』をリリースしたハリー・スタイルズが、銃犯罪をなくすべく、今後の北米ツアーで非営利団体のEverytown for Gun Safetyと提携し、Live Nationとともに1億円以上の収益を同団体に寄付することを発表した。
今回、ハリーが協力を発表したEverytown for Gun Safetyはアメリカ最大の銃暴力防止団体で、同団体は、すべての銃購入に対する身元調査の義務づけ、学校など特定のエリアへの銃持ち込みの違法化、銃所有者への研修の強化、銃製造業界の責任回避の撤廃、殺傷力の高いアサルト・ウェポンの違法化を含めて、明確な解決策を提示している。
以下、ハリーのコメントの全訳。
「テキサス州ユバルディのロブ小学校で起きた銃乱射事件をはじめ、最近、アメリカで相次いで起きている銃乱射事件に、皆さんと同じように僕も大きな衝撃を受けています。北米ツアーでは、銃による暴力をなくすために活動しているEverytown for Gun Safetyと提携し、彼らの活動を支援するために寄付を行い、彼らが提案する“やるべきこと”を共有する予定です」
ご存じの方も多いと思うが、現地時間5月24日、アメリカのテキサス州ユバルディにあるロブ小学校で18歳の男が銃を乱射し、児童19人と教師2人が死亡する痛ましい事件が起きた。現場に駆けつけた警察官によって射殺された容疑者のサルバドール・ラモスは、18歳の誕生日に“合法的”に銃を購入したことがわかっている。
アメリカではもう何年も前から銃規制について議論されており、2018年にフロリダ州パークランドにあるマージョリー・ストーンマン・ダグラス高校で発生した銃乱射事件がきっかけで、銃規制を訴える社会運動「March for Our Lives（命のための行進）」が活発化するなど、銃規制の強化を求める声はさらに高まっているが、銃を所有する権利を主張する全米ライフル協会（NRA）の強力なロビー活動もあって、規制強化にはいたっていない。（フロントロウ編集部）
